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相場は目先のことよりも将来を重視する

相場は目先のことよりも将来を重視する

こんにちは、北田です。

先週は米朝首脳会談、FOMC、ECB理事会、日銀金融政策決定会合と、
イベント続きの一週間でした。

さてその上で相場の方ですが、前回の記事でも記載させて頂いたように、
やはり米朝首脳会談よりも、ECB理事会の方が大きく相場を動かす要因となりました。

【ドル円 1時間足】
ドル円 1時間足

【ユーロ円 1時間足】
ユーロ円 1時間足

【ユーロドル 1時間足】
ユーロドル 1時間足

米朝首脳会談に関しては、その期待感から若干の上昇が見られましたが、
やはり事前に予想できたように、
「非核化や体制維持に関して、これからお互いに連絡を取り合っていきましょう」
という形で落としどころを付けて終わりました。

当然ですが具体的に何か決まったわけではなく、インパクトはありませんでした。

そして相場でも、ニュースで大きく取り上げられている程、
大きな為替変動とはなりませんでした。

それに対して、ECB理事会は為替相場に大きなインパクトを与えました。

市場はタカ派的な内容を予想していました。

しかし、結果は政策金利自体は据え置きとはなったものの、その後のドラギ総裁の会見で、
保護主義の広がりによりユーロ圏の成長見通しを下方修正し、
来年の9月まで金利は変更しない旨を発表し、
大きくユーロが売られることとなりました。

これは、先々週末に開かれていたG7でのメルケル首相とトランプ大統領の猛烈な議論と、
その後のトランプ大統領がG7の内容を受け入れ拒否をした表れとも言えます。

これは僕自身は結構重大なことだと考えていまして、
まず状況が1987年のブラックマンデーの時に非常に似ているとも言えます。

ブラックマンデーの原因は色々と諸説がありますが、
その一つに、当時ドイツの中央銀行がインフレ対策の為に
アメリカの反対を押し切って利上げをしたというのがあります。

これによって世界協調が崩れ、そのリスク回避で
米国株が大きく売られたとも言われています。

またさらに時代を遡ると、20世紀の時代では、保護主義の行きつく先は
デフレ克服の為の戦争でした。

今の時代はすぐに戦争ができるような時代ではありませんので、
戦争にはならないにしても、当時で言えば戦争が起きてもおかしくないような
状況下になっているのです。
その代わりに貿易戦争が勃発している状態です。

また先週はアメリカが、
中国製品に対して500億ドル相当の関税を承認したとの発表もあり、
それに対して中国側はすぐに報復措置をすると表明し、
米中貿易戦争も現実的となってきました。

こういった背景を含めて、先日のドラギ総裁の発言は、
かなり市場は重く受け止めたのではないかと思います。

また先週のFOMCでは予想通り0.25ポイントの利上げとなりましたが、
これでアメリカはオセアニア通貨のニュージーランド、オーストラリアも抜いて、
先進国で一番高い金利となりました。

また今回のFOMCで今年あと2回の利上げが示唆され、
よりアメリカの利上げが加速する流れとなりました。

これもあまり注目はされていないかもしれませんが、
現在アルゼンチンペソが史上最安値を更新、
メキシコペソ、トルコリラ、ブラジルレアルともに大暴落しており、
新興国からの資金流出が加速していっています。

もし今後もアメリカの利上げ、保護貿易主義が続けば、
次はアジア諸国にも影響が出てくるのではないかと考えています。

この流れは1997年代のアジア通貨危機に似ており、
アジア諸国に投資をしている投資家達がアジア通貨危機を思い出し、
売ってくるのではないかと考えることができます。

現にタイの株式市場では、大きな目線では上昇してきているのですが、
今年の2月頃を頂点に下げてきています。

【タイSET指数 月足】
タイSET指数 月足

【タイSET指数 日足】
タイSET指数 日足

ただ、これは投資の鉄則ですが、
タイそのものが景気が悪くて下げているのか、
それとも別の要因なのかによって考え方が変わってきます。

アジア通貨危機を一度経験しているタイが、
また同じ危機を迎えることは考えにくいです。

以前はタイはドルに対して固定相場制を取り入れており、
無理が生じましたが、現在は変動相場制です。

また万が一、通貨危機が起きても、
互いにドルを融通する通貨スワップ協定を結び対策をしています。

これらのことからもしアジア通貨危機のようなことが起きても、
当然ながらタイという国が崩壊するとは考えにくいです。

しかしながら、相場は感情で動くことが多く、
アメリカの利上げの加速や保護貿易主義からアジア通貨危機を想定し、
売ってくる人は居るでしょうし、
それによって大きくタイの株式市場が下げることはあるでしょう。

僕自身は、このタイミングがまさにチャンスだと考えています。

実際のタイの国の経済を評価して下げたものではなく、
感情によって下げたものは、かなり多くの確率でまた元に戻ることが非常に多いです。

ということは、今後タイやその他アジアの国の株式市場が
大きく下げた時に買い漁っておけば、
大きく儲けることができる確率が高いと言えます。

もちろん今後の相場がどうなっていくかは分かりませんが、
先々週のG7、先週のFOMC、ECB理事会でこのようなことを考えることができます。

相場では目先のことに振り回されるのではなく、
それが将来どういったことに繋がっていくのかを常に考えていく必要があります。

このように考えてくると、やはり米朝首脳会談よりも、
ECB理事会の方が相場にインパクトを与えたのは、
適正だと考えることができますね。

以上、何か参考になれば幸いです。

最後に

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この記事を書いた人のプロフィール

kitada

北田夏己

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